太陽光発電の年間発電量計算方法


やはり太陽光発電装置は何年で元をとるのかを考える場合、太陽光発電年間発電量がどのくらいになるのかは把握しておく必要がありますよね。

太陽光発電年間発電量は次のような式で算出できます。

太陽光発電 年間発電量 計算.jpg

予想の発電量[kWh/年]=利用するシステム容量[kW] × 年間の平均日射量[kWh/u・日] × 365(日数)× 温度上昇における発電量低下の割合 × モジュールの出力に対してパワコンやその他でロスする発電量の削減割合

今回は三菱電気の製品で2010年8月時の太陽光発電装置の数値を利用します。

定格出力:4KWh
平均日照量(真南30°):3.74kWh/u・日
温度損失:15%
パワコン損失:2.5%
その他の損失:5.0%
三洋電機HP参照

で計算を行なった場合一年間の予想発電量は、
予想発電量=4KWh × 3.74kWh/u・日 × 365 × (100%−15%) ×{100%−(2.5% + 5.0%)}

となり、計算すると太陽光発電年間発電量4293kWh/年になります。

この結果から、太陽光発電年間発電量が判明したので売電価格が分かれば、
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太陽光発電での確定申告について


太陽光発電装置を利用しても発電も電気を発電して収入を生み出しているので確定申告は必要になってくるのか?という疑問が出てきますよね。
私は実際に太陽光発電装置を自分お自宅に取り付けを考えているのでこれは知っておく必要がありあます。
とはいっても、この類の話になると私もたまに頭が痛くなることがあるのですが、税金というのは国のシステムで義務ですので少し調べてみました。

まず太陽光発電装置を利用で収益を得た場合は、雑所得となり課税の対象となるので確定申告の対象となります。

太陽光発電の確定申告についてわかり詳しく説明しているサイトです。
http://ameblo.jp/mixturet/entry-10449850338.html

太陽光発電装置を利用しての収入も雑所得となると言うことは、私のようにサラリーマンであれば年間20万円以上の収入があれば課税の対象となります。
まあ太陽光発電のみの収入で、20万円の収入を超えることはほとんどないので、その場合は確定申告のことあ考えなくてもいいでしょうね。

しかし注意しなといけないことがあります。
雑所得は、副業でFXや株などをしていてそれで得た収益がある場合は、その収益と太陽光発電との収益を足した金額が20万円以上になると課税の対象ということです。

他に収入源があって、どうしても納税をしたくないと言う方もいらっしゃると思います。
そうゆう方で専業主婦の妻がいる場合であれば、雑所得は年間36万以上にならなければ対象にならないと言うことなので、その収益を得ている人を妻にすることができれば課税の対象にはならないというわけですね。

実際にこれが出来るがどうかはまだわかりませんが、今後調べてまた報告します。
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太陽光発電促進賦課金について


最近電力会社からの明細をみると、太陽光発電促進賦課金(太陽光サーチャージ)という名目で30円程徴収されていました。

私はまだ太陽光発電装置を自分の家に取り付けてはいないのですがなぜ、太陽光発電促進賦課金を徴収されているのか調べてみました。

まず、太陽光発電促進賦課金(太陽光サーチャージ)というは何なのかというと、2009年11月から開始された太陽光発電の余剰電力を買収する制度においては、買収額を平均的な電気料金の場額とするために、すべての電気利用者が電気量の一部を負担するするお金を言います。
しかもこの太陽光発電装置を取り付けていようが、いまいが電力会社から前年度の負担を全世帯から徴収する制度です。

平成23年4月から平成24年3月分料金までは、0.03円/kWh
と設定されています。

この太陽光発電促進賦課金は太陽光発電装置を利用していない人も、太陽光発電装置を利用して発電している人たちから電力を買い取る時のお金を0.03円/kWh支払っているということです。
もちろん太陽光発電装置を利用している人も支払っているのですが、この太陽光発電促進賦課金制度があると太陽光発電を導入したほうがお得と言うことになります。

今後2012年には全量買取制度がスタートするという話も上がってきており、この制度がスタートすると今までの余剰分買取制度よりも太陽光発電促進賦課金が月額200円になるそうです。
そうなると、ますます太陽光装置利用者が優遇される制度になってくるのでここは早めに導入しないといけないと考えさせられますね。
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太陽光発電の耐用年数


太陽光発電で重要になってくることの一つに耐用年数が挙げられます。
エネルギーについては太陽光なので永久的に劣化することはありませんが、太陽光発電装置は機械なので当然耐用年数というのがあります。

太陽光発電システムの価格には当然保証と補償の価格も含まれているので、その補償内容がとんなものであるかは価格と同じくらい重要なことです。

太陽光発電システムの機能の保証期間や太陽電池モジュールの出力補償期間はおおむね10年となっていることがほとんどです。

ただしこれとは別に、保証はないが期待される寿命=耐用年数については、太陽光発電モジュールは20年以上あると言われています。
その他の機器の寿命は10年程度というのが一般的です。
とはいってもその寿命がくると全然電力を発電できないわけではありません。
発電の規格出力(10年後までに定格出力の81%以上)の発電量を保証するといっているので、定格出力が70%でも電力は発電できますので個人的には30年以上は軽く利用できると思っています。

またメーカーによっては20年・25年保証のメーカーもあり、この場合は20年から25年間で太陽光発電装置の取り付けにかかった費用の採算をとるようにすればいいということですね。

この25年で採算がとれる方式を採用しているのは、サンテックパワーです。
この場合の考え方は、25年後までの太陽光発電の発電量を定格出力の72%以上は保証しますということになります。

この結果から最低でも25年間は問題なく利用できるということですね。
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太陽光発電の売電価格


太陽光発電の売電価格

自分のマイホームに太陽光発電の装置を取り付けると可能になるのが、この電力の売電です。
太陽光発電装置で家の電気以上の発電量があればそれを電力会社に売電できるのです。
私はこちらの売電も行いたいと考えていますのでこの電力会社が決めている売電価格については知っておいたほうがいいといくことになりますね。
それによってどのくらいの電力を発生できる太陽光発電装置を設置するのかの指標になりますからね。

まず住宅電力買取制度の詳細について紹介します。
平成21年(2009年)11月から開始された太陽光発電の買取制度では太陽光発電で発電した電気のうち、
「・自家消費されずに余分にあまった電力だけを、従来からの買い取り価格の(24円/kwh)の約2倍の価格で電力会社が買い取ってくれる。」
という制度になりました。

平成21年度に電力会社への契約申し込みを行った場合の売電価格は、10kw未満の場合では、住宅用が48円/kwhで、非住宅用が24円/kwhとなっています。(住宅用:住宅やマンション、非住宅用:ガソリンスタンドや工場や小売店舗を指します。)
ただし「ダブル発電」とうのがありその場合は、住宅用が39円/kwhで非住宅用が20円/kwhです。
ここで気になるのは「ダブル発電」とはなんぞやということですね。
このダブル発電とは、エコウィル(家庭用ガス発電機)やエネファーム(家庭用燃料電池)などの自家発電用の装置を併設している場合を指します。
この他にも蓄電池を接続している場合も含まれるそうです。
これによって、24円/kwhで電気を蓄電しておいて、48円/kwhでという売電価格で販売することを避けるためだと考えられます。
が蓄電池を接続ができないため、太陽光発電を夜間の非常用電源としては利用ができない。これはショックですね。ずっと貯めておけるものだとおもっていましたので。

この制度にはさらに規制があります。
この制度での売電価格での販売対象は余剰電力に限られており、発電事業目的で設置させたものだったり、500kwh以上の太陽光発電設備容量などは買取の対象外となるというものです。発電した分だけ買い取ってくれるわけではないのですね。残念です。

まとめると、10kwh未満なら住宅用48円/kwh、ダブル発電39円/kwh
10kwh以上500kwh未満なら住宅用24円/kwh、ダブル発電20円/kwh
500kwh以上は対象外
となります。
一番お得なのは10kwh未満で売電するのが一番お得と言うわけですね。
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